大阪航空は、大阪府八尾空港にある航空会社です。操縦訓練や遊覧飛行を通じて新しい航空事業を目指してまいります。

大阪航空株式会社
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ライセンスQ&A

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パイロットとは

パイロットという言葉を聞くと、多くの方は旅客機のエアラインパイロットを思い浮かべるかもしれません。それはそれで間違いではありませんが、一言でパイロットといっても幅広く、ジャンボ機(ボーイング747等の大型機)を操縦している人もパイロットですし、遊覧飛行の操縦桿を握っている人もパイロットです。休日を利用してセスナ機で趣味のフライトを楽しんでいる人もパイロットですし、人命救助をしている官公庁のパイロットもいます。また大きく二分すると、飛行機とヘリコプターのパイロットがいます。このようにパイロットといっても幅広く様々です。

(1)自衛隊のパイロット
(2)警察 消防/防災 海上保安庁のパイロット
(3)エアラインパイロット
旅客機のパイロットです。
(4)使用事業会社のパイロット
航空業務として遊覧飛行・宣伝飛行・航空写真撮影・操縦訓練・視察飛行・チャーター飛行等を行います。
(5)アマチュアパイロット
趣味や通勤用として、セスナ、ヘリコプターでフライトをしています。
プライベートパイロット・自家用パイロットです。

当社で働いているパイロットは、(4)の使用事業パイロットになります。

パイロットになる方法

パイロットになりたい。でもどうしたらなれるのかが分からない。

20数年前までは、公的機関でのライセンス取得が殆どで、パイロットになれる方はごく一部の方だけでした。現在では規制緩和に伴い、公的機関以外の所でもパイロットになりたいと希望されている方全員にチャレンジの機会が与えられています。

一般的に下記の方法でパイロットライセンスを取得します。

詳しくは各施設にお問い合わせください)

自衛隊に航空学生として入隊
自衛隊のパイロットを目指す方は、この方法で取得します。
航空自衛隊、海上自衛隊は航空学生(18~21歳未満)として、陸上自衛隊は一般隊員から選抜されます。
航空大学に入学
エアラインパイロットを目指す一つの方法です。受験資格に4年制大学、短大卒業等の条件があり、入試試験に合格してからパイロット免許取得を目指します。
エアライン自社養成
パイロットを養成している各航空会社を受験し、パイロット要員として就職します。
民間のフライトスクールに入る
ご自身で訓練費用を用意し、パイロットになる方法です。どなたでもパイロットになるチャンスがあります。
趣味でフライトを楽しむ方は、民間のフライトスクールに入会しパイロットライセンスを取得します。
近年の航空業界で活躍しているパイロットは、自分で訓練費用を用意し、ライセンスを取得後、プロパイロットになる方法が一般的となってきました。
日本航空や全日空系列のエアライン、また新規エアライン各社では、団塊の世代の退職により有資格者を対象に頻繁に募集を行っている他、ヘリコプター業界ではエアラインのような自社養成をしているヘリコプター運行会社が無い為、自分でライセンスを取得後、ヘリコプター運行会社に就職するのが一般的です。

どの方法でパイロットになるかはその人の希望と条件が合ったものを選びます。なかなか全ての希望と条件が合うことは難しく、航空大学を受験したくとも年齢の壁に阻まれることもしばしば。また航空会社の自社養成を受験しようとも、倍率が高く諦めてしまうケースが多いようです。

私たちは民間のフライトスクールとなり、多くの方にパイロットになれる機会を提供しております。

パイロットライセンスの種類

車を運転する際は自動車免許を持っていなければ車を運転出来ないように、パイロットも国土交通省航空局(略称:JCAB)から発給される航空従事者技能証明書(操縦士技能証明書)を所持していなければ、航空機を操縦することが出来ません。パイロットになりたいとお考えの方は、操縦士技能証明書(パイロットライセンス)を取得することになります。

操縦士技能証明書の種類

車社会化した現在、殆どの方が自動車運転免許を所持しているのではないでしょうか。

自動車の運転免許証は、第一種と第二種に分かれており、第一種は多くの方が持っている運転免許証であり、第二種は(事業用)タクシーを運転されている方の免許証になります。

パイロットの免許も『自家用操縦士』と『事業用操縦士』に分かれています。趣味で大空を楽しみたいとお考えの方は自家用操縦士の免許が、また将来プロパイロットになって活躍したいとお考えの方は事業用操縦にの免許が必要となります。

さらに事業用操縦士の上級資格にエアラインパイロットで必要な『定期運送用操縦士技能証明書』が存在します。

受験資格

自家用操縦士技能証明書
17歳以上で40時間以上の飛行経験が必要
事業用操縦士技能証明書
18歳以上で飛行機の飛行経験が200時間以上、回転翼(ヘリコプター)では150時間以上の飛行経験が必要
定期運送用操縦士技能証明書
21歳以上で飛行機の飛行経験が1500時間以上、回転翼(ヘリコプター)では1000時間以上の飛行経験が必要

航空機の種類

車の運転免許証には、普通自動車免許証、大型自動車免許証、自動二輪免許証等、様々な種類によって分かれています。操縦士技能証明書(パイロットライセンス)も同様に、航空機の種類によって以下の4つに分類されます。

飛行機
回転翼航空機(ヘリコプター)
飛行船
滑空機
趣味で飛行機を操縦したいとお考えの方は、自家用操縦士技能証明書の飛行機の免許を取得することになります。

航空機の等級

航空法では、セスナのような3~4人乗りの軽飛行機も、400人以上を運ぶ事の出来る大型旅客機も同じ『飛行機』として分類されます。

飛行機の免許も自動車の免許証と同様いくつかに分類され、これを航空機の等級と言い、以下のような分類に分けられます。

『陸上』と『水上』
陸地に離発着する航空機or水上に離発着する航空機
『ピストン』と『タービン(ジェット)』
エンジンの種類
『単発』と『多発』
エンジンの数が1つであれば単発、2つ以上は双発(ヘリコプターの場合は多発)。

技能証明書の分類

技能証明書 航空機の種類 航空の等級
自家用操縦士
事業用操縦士
定期運送用操縦士
飛行機
回転翼航空機
飛行船
滑空機
陸上単発ピストン機
陸上多発ピストン機
陸上単発タービン機
陸上多発タービン機
水上単発ピストン機
水上多発ピストン機
水上単発タービン機
水上多発タービン機

※滑空機の等級は記載しておりません。

将来プロパイロットとして活躍したいとお考えの方は、事業用操縦士技能証明書を取得することになりますが、まずは自家用操縦士技能証明書を取得し、次いで事業用操縦士にランクアップしていくのが一般的な流れです。同様に飛行機多発ピストン機免許を取得したい場合も、まずは単発ピストン機免許を取得し、次いで多発ピストン機へランクアップしていくのが一般的です。

航空身体検査と航空無線免許

車の場合は運転免許証さえあれば運転出来るのですが、航空機を操縦するパイロットは、『操縦士技能証明書』以外に『航空身体検査証明書』と『航空無線免許』が必要になります。パイロットは、この3つが揃って初めて空を飛ぶ事が出来ます。

航空身体検査証明書

航空身体検査証明書の種類は3種類あり、『第1種航空身体検査証明書』『第2種航空身体検査証明書』『操縦練習許可書』に分かれています。

パイロットライセンスの種類により、必要な航空身体検査書と有効期間が違ってきます。

第1種航空身体検査書 第2種航空身体検査書 航空機操縦練習許可書
パイロットライセンス 定期運送用操縦士
事業用操縦士
自家用操縦士 操縦訓練を行う方
有効期間 定期:6ヶ月
事業用:1年
1年 1年

航空身体検査書は、航空局に指定された航空身体検査指定機関で受診する事が出来ます。航空身体検査に合格すると航空身体検査書が発行されます。発行された航空身体検査書の有効期間は受診した航空身体検査書の種類によって違いますが、パイロットはこの検査を毎年合格して行かないとパイロットとして乗務することが出来ません。

これに対しパイロットライセンスは一度取得すると生涯有効なライセンスであり、現在のところ更新制度は有りません。

航空無線免許

パイロットはフライト中、地上の管制機関と交信し、様々な飛行の許可やアドバイスを受けながらフライトをします。この為パイロットには、航空無線の免許が必要不可欠となります。

航空無線免許は、『航空特殊無線技士』と『航空無線通信士』の2つがあります。電波法では、各々の操作範囲が事細かく規定されていますが、一般的に自家用操縦士の方は航空特殊無線技士、事業用操縦士の方は航空無線通信士の免許が必要となります。

航空特殊無線技士、航空無線通信士の取得方法は、国家試験で取得する方法と、講習会で取得する方法の2通りがあります。航空無線通信士は国家試験で受験し、航空特殊無線技士は講習会で取得するのが一般的です。

国家試験、講習会とも年に2回~3回程度実施されていますので、詳しくは日本無線協会にお問い合わせ下さい。

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